MBA バリュエーション／森生明
企業価値の考え方の基本的な解説
2001年初版ということで古い本ではあるが基本的な内容は変わりない。
教科書的な方法と、実務的なステップを分けて説明しており、
概要レベルの記載としては、実際にどのように計算を行うか、といった点がイメージしやすい。
【目次】
基礎編 道具の理解 ―経営のグローバル共通言語
第一章 企業価値という共通語
第二章 企業価値を決める要因
第三章 会社の値段と企業価値の違い
実務応用編 株価算定とM&Aの実務
第四章 会社の値決めの実際1 -市場による評価
第五章 会社の値決めの実際2 -会社を買収する場合
第六章 M&Aによる価値創造のしかけ
第七章 M&A現場の実況中継 -A社を買収せよ
第八章 「良い」M&Aと会社経営
【概要】
第一章
- 企業価値算定に必要な最低限のツール
- 将来にもたらされる金銭的利益は「もたらされる利益の額」と「支払いの確実性」という2つの要素に分解できる
- ディスカウントレートはリスクの程度に応じて期待すべき投資利回り（期待収益率）
第二章
- PERと現在価値算定式は同じ考え方を別の式で表現したものであり、PERはディスカウントレートの逆数に等しい
- 定率成長の永久還元定儀式：PV = C/r-g (C：キャッシュフロー、r:ディスカウントレート、g：成長率）
- PERは上記式を変形したもの：PER = PV/C = 1/r-g
第三章
- 企業総価値を時価総額から算出するには、Net Debtを加える必要がある
Net Debtは借入金から余剰資産を引いたもの
第四章
- 類似上場会社の時価総額（会社の値段）とその会社の利益・キャッシュフローの数字との間の関係を倍率で示し、対象会社の値段算定に用いることが会社価値評価の中心部分の考え方
- もっともよく使われるのは：EBITDA倍率 = (時価総額 + Net Debt)/(営業利益 + 減価償却)
第五章
- 株式時価総額より低い値段がM&Aの適正価格となりうるのは大きく以下の2つのパターン
- DCF法における会社価値の変動要素
- 収支予想をどう作成するか
- どれほど長い期間の予想をするか
- その収支予想期間以降の事業価値（Terminal Value）をどう置くか
- ディスカウントレートをどう想定するか
- 収支予想をどう作成するか
- 実務的な算定ステップ
- 投資家に対して買収金額の妥当性を説明する指標の代表例が「Dilution effect（希薄化効果）」
買収を行うことによって買い手会社の1株当たり利益が低下するかどうかをチェックする方法
- つまり、買い手に新たに加わる資金調達コストと営業権償却という2つの財務費用の増加分と買収した会社があげる利益のどちらが大きいかを比較
- 一般に、PERの高い会社がPERの低い会社を吸収合併すると、買収側の高い倍率のPERが適用され、会社価値にとってプラスになりやすい
第六章
第七章
